• 決済
  • 連載第5回
  • 2015/5/15

オンラインゲームの購入でブレイクしたPOSAカード 物販のECショップのギフトカードとしてブレイクなるか?

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「iTunes Card」や「Google Play」の売上が急伸

近年、大手流通店舗において、「iTunes Card」や「Google Play」の売上が急伸していると言われています。また、GREEの「GREEプリペイドカード」、モバゲーの「Mobageモバコインカード」、オンラインゲーム事業者であるウェブマネーの「WebMoneyカード」、ビットキャッシュの「BitCashカード」に加え、ネットショッピング、家庭用ゲーム、動画・音楽・映画など、さまざまなプリペイドカードが店舗には所狭しと並べられています。

プリペイドカードが普及した要因はいくつかあります。例えば、クオカードなど、カード券面に価値のある金券の場合、仮に盗難にあった際、他の店舗で利用されたり、換金される可能性があるため、店舗のバックヤードでしっかりとした管理を行う必要があります。その点、プリペイド・ギフトカードは、レジで売上が確定するまでは、金券としてのオペレーションコストが発生しません。また、支払が確定した時点で、対象の商品(カード)を「有効(Active)」にするため、金券のように流通段階におけるコストが大きくない特徴があります。

決済ツールに加え、広告宣伝ツールとして活用

カードを販売する企業にとってもメリットがあります。例えば、ウェブマネーやビットキャッシュといった企業は、コンビニエンスストアにおいて、専用端末を利用したPIN販売を行ってきました。これまでもオンライゲームやソーシャルゲームユーザーを中心に利用されてきましたが、専用端末は店舗利用者にとって決して目立つ位置になく、認知されにくい課題がありました。プリペイド・ギフトカードの場合、店舗の目立つ位置に陳列されているため、新たなユーザーを獲得することが可能となります。

また、報道によると、「iTunes Card」を販売するApple社にとって、iTunes Cardは単なる決済手段とは考えておらず、ブランド訴求の手段、新規ユーザーへのリーチ、ハードウェア販売のためのツールとして捉えているそうです。さらに、多くの人が訪れる店舗で視認性のある展開をすることで、広告宣伝手法としても活用されています。

楽天、アマゾンなど物販サイトのカードも販売

このように広がりをみせるプリペイド・ギフトカードですが、今後はギフト用途としての展開に期待したいです。

2015年からは日本百貨店協会の「百貨店ギフトカード」をアメリカン・エキスプレスがイシュア(発行者)となり、大手コンビニエンスストアで販売を開始しました。また、カルチュア・コンビニエンス・クラブは、日本全国5,304万人が利用するTカードにチャージして利用できる電子マネー「Tマネー」のギフトカード「Tマネーギフトカード」をTSUTAYA店舗で開始しており、今後はコンビニエンスストアでの販売も開始すると言われています。

すでに楽天やAmazonで利用できるカードがコンビニエンスストア等で販売されていますが、「iTunes Card」や「Google Play」に比べると売り上げは見劣りします。また、国際ブランドが搭載された「バニラVisaオンライン」も販売されていますが、利用者への認知はそれほど進んでいません。

これまで、日本ではオンラインゲームや音楽を中心にプリペイド・ギフトカードの販売が進められてきましたが、米国ではギフトカードとして、プレゼント用途での購入が圧倒的に多い状況です。そんな中、国内の主要なコンビニエンスストアでは、次のステージとしてギフトカードとしての展開を強化しているという情報も耳にします。

過去にはスタートゥデイが、ZOZOTOWNで利用できる「ZOZOTOWNギフトカード」をコンビニエンスストアなどで販売しましたが、2015年以降は、大手物販サイトのギフトカードがコンビニエンスストア等で陳列販売されることに期待したいです。米国のように、ギフトで気軽に物販サイトのカードが贈られるようになれば、eコマース市場のさらなる拡大につながると思われます。

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楽天ポイントギフトカードは、3,000円、5,000円、1万円の3種類を販売。
利用者は楽天グループが提供するさまざまなサービスで楽天スーパーポイントを利用することができる(出典:楽天)

著者紹介

秋山 恭平
  • 株式会社ネットプロテクションズ
  • マーケティング部
  • マネージャー
  • bnr_air
  • bnr_atobarai
  • bnr_frex

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